オリンピック系株銘柄の特徴と値動きのまとめ

 

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こんにちは、株アカデミーの小野寺です。

本日は昨今盛り上がってきました、オリンピックの関連銘柄について解説を進めていきます。

オリンピックといえばの建築関係等の話が話題になりがちですよね。
ここではそれ以外にも影響を受けるであろう銘柄へ一歩踏み込んで解説をしていきます。

 

■■■ 目次 ■■■

オリンピック関連銘柄とは

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2020年開催予定の東京オリンピックやパラリンピックに関連して影響を受けることが予想される銘柄のことです。

ただ東京オリンピック関連銘柄と一口にいっても、
開催までの準備段階で株価が上がる可能性がある銘柄と、オリンピック開催中に株価が上がる可能性がある銘柄とがあります。

 

たとえば、スタジアムや会場建設、インフラ整備などを手がけるゼネコン業界や不動産業界、インフラ業界はオリンピック開催前にピークを迎えると予想できます。

また、オリンピックの開催が近づくと広告宣伝が増えることから広告業界がピークを迎えることが予想できます。

 

オリンピック開催中からその直後にかけては、選手が競技中に身につけるスポーツメーカーや観光需要を取り込む観光業界がピークになることでしょう。

 

オリンピック関連銘柄だからといってなんでも買うのではなく、タイミングを見極めることが大切です。

 

 

オリンピックによる経済効果

6-1-1経済効果-min

オリンピック開催によって大きな経済効果が期待されます。
実はこの話は1964年開催の東京オリンピックがきっかけと言われています。
ちょうど高度経済成長期真っ只中だった東京で行われたオリンピックから生まれた経済効果はそのときの予想をはるかに超えたものでした。

それは、当時の東京オリンピックをきっかけにインフラ整備などのまちづくりが急速に進んでいったことと関係が深いと考えられています。

当時注目された大成建設はオリンピックの関連銘柄として大きく株価をあげ、今では大手ゼネコンとなるまでに成長していきました。

大成建設は今回の東京オリンピックでも本命株として注目されています。

 

それでは、2020年のオリンピックは日本にどんな経済効果をもたらしてくれるのでしょうか。

 

日本銀行調査統計局によると、東京オリンピックによって

1.訪日観光需要の増加と

2.関連する建設投資の増加と

いう2つの主なルートから日本経済にプラスの効果があると考えられています。

 

海外から日本に旅行に訪れる人数は、訪日観光ビザの要件緩和や円安のおかげで順調に拡大していて、
政府が2020年に目標としていた2000万人をすでに大きく超えています。
それは東京だけでなく、地方にも旅行に行くルートを整備しておくことで経済効果もより大きくすることができると考えられます。

 

また、オリンピック関連の建設投資では、オリンピック会場設備だけでなく周辺の民間ホテルの新築・増改築・都心の再開発といったものも含まれていて

2017年2018年頃にピークに達すると予想されます。

 

ただ、東京オリンピックによって大きな経済効果が期待されているのは事実ですが、
その一方で期待はずれにおわるかもしれないという考え方もみられます。

 

1964年の東京オリンピックのときと比べると、日本経済は成熟期をすぎていて頭打ち傾向にあるということ、
少子高齢化が進んでいて労働人口が減少していること、工場が海外に拠点を移しているため国内の雇用増加につながらないことなどの状況が違うためです。

 

オリンピックの経済効果に期待しすぎるのではなく、冷静に市場を分析することが大切です。

 

オリンピックで伸びる業界とは

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オリンピックによって企業の株価は全体として伸びる傾向にありますが特に開催に伴って伸びる株というのがあります。

全体として伸びるのは観光客が増えて消費も増えることで景気がよくなるからです。
その中でもオリンピックに関連する銘柄は投資家に利益をもたらしやすく、
そうした銘柄も広く額も大きいことからオリンピック特需とも呼ばれます。

 

具体的にどういう業界が伸びているかというと、スタジアムや会場、競技場、
その他周辺施設の建設を手がけるゼネコンや建設、不動産業界です

 

また、世界中から訪れる選手や観光客の交通手段となる鉄道や空港などのインフラを整備する交通業界ものびてくるでしょう。

 

アシックスやミズノのようなスポーツメ業界ももちろん伸びてきます。
それはなぜかというと、選手が身につけることで大きな広告効果が見込まれて、それに伴って売上が拡大すると予測される影響です。

 

テロ対策や会場の警備も重要な業界です。

そしてオリンピック直前には広告業界も伸びてくると予想されます。

 

このように様々な業界が様々なタイミングで伸びてきますが、株式投資はほとんどの人が気づいていない段階から参入して保有しておくことが勝利の秘訣です。できるだけ早い時期に上がる株を予想して買っておくためには、こうした業界のニュースはいち早くつかむようにしておきましょう。

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オリンピックによる東京の変化

6-1-3東京の変化-min

まず、新国立競技場の建設が挙げられます。

1964年の東京オリンピックのメイン会場として利用された国立競技場は、
老朽化などを理由に閉鎖されて新国立競技場として斬新なデザインのメイン会場が建設予定です。

予算オーバーや工事の遅れなどが指摘されていますが、2019年には完成予定です。

 

そして渋谷駅街区、渋谷駅南街区、道玄坂一丁目駅前地区、渋谷駅桜丘口地区の4つのエリアの渋谷駅周辺では100年に1度の規模ともいわれる再開発が進んでいます。
再開発のシンボルとして2019年の完成が計画されているのが、東急東横線旧渋谷駅の跡地から旧東口バスローラタリーにかけて建設中の「渋谷駅街区東棟」です。

 

地上46階、地下7階、高さ230mを予定していて、これは2012年に完成したヒカリエよりも高くなっています。
ヒカリエに変わる渋谷駅のシンボルとなることが予想されます。

 

また、JR渋谷駅の利便性向上のため、現在は2つに分かれている山手線の内回りと外回りのホームを1つにまとめて、
埼京線のホームを山手線のすぐとなりに移す工事も進められているので、オリンピックが開催される頃には今とはまったく違った景観となっていることでしょう。

 

オリンピックの開催に合わせて、駅前には広場やオリンピックを大勢で観戦できるパブリック・ビューイングも完備される予定です。

周辺では東京ドーム約3個分にもなる広大な敷地を活用して、
商業施設やオフィス、ホテル、マンションなどの複合機能が入る高層ビル群の開発が予定されています。

 

 

そして2020年までに最も変化すると言われているのが湾岸エリアです。

晴海地区に東京ドーム9.4個分の選手村が整備される予定になっています。

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大会終了後には、選手村の跡地に超高層マンション2棟と、
選手村の宿泊施設を改装すた建物を合わせて、約6000戸の分譲・賃貸マンションも予定されています。

 

お台場エリアでは、東京ドーム19個分のゴミの埋立地に東京都民の手で植樹して森を作る「海の森」プロジェクトが進行中です。

 

東京オリンピックの開催が決まったタイミングから徐々に変わり始めていますが、これから2020年に向けてさらにその変化は加速していくことでしょう。
街並みが大きく変わるにつれて、オリンピックの開催が近づいていることも実感できますね。

 

オリンピックで影響を受ける銘柄

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ここまでオリンピックによる経済効果やこれから予想される伸びる業界、東京の変化について紹介しましたが、
ここからは実際にオリンピックで影響を受ける銘柄について紹介します。オリンピックで影響を受ける銘柄は大きく分類すると5つになります。

 

オリンピック銘柄①ゼネコン業界

6-2-1ゼネコン-min

2011年に起きた東日本大震災の復旧特需で建設ラッシュが続いていましたが、
さらにオリンピック開始が決まったことでこのまま建設ラッシュは続きます。

 

オリンピック開催にあわせて都心部の再開発プロジェクトも複数立ち上がっており、
業界では人手不足が深刻化するほどに需要過多な状態です。
この深刻さは、東京でのオリンピック開催は決まったのに、競技会場建設が計画通りに進まないという問題にもつながります。

 

そして土木建設では人手不足のため2020年までに完成せずに、オリンピック以降も仕事が途絶えないといわれています。

 

株価としてはオリンピック開催前がピークとなることが予想されます。
ただもし上記のように人手不足が原因でオリンピック以降も仕事が途絶えないとなるとピークとなるのはその先になる可能性もあります。

 

【株用語】上振れ・下振れとは

オリンピック銘柄②インフラ業界

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これまでは増税や電力不足などの影響によってインフラ業界は下降傾向にありましたが、
東京オリンピックのおかげで、公共事業や鉄道、道路、電力などのエネルギー業で上昇傾向にあります。

 

また物流ネットワークなどの都心インフラの整備は2020年の東京オリンピックに向けて加速してい、公共事業予算も大きく割り当てられることになります。
特に物流インフラでも主要機能となっている三大都市圏の環状道路や空港・港への道路整備の強化は中心的に行われる予定になっています。

 

 

 

オリンピック銘柄③不動産業界

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東京オリンピック開催までに1418階建ての宿泊施設21棟を建設し、大会終了後は計23棟のマンションを建築して、その後の都市開発に役立てる予定になっています。

 

東京オリンピックだけでなく、その後の施設活用を視野に入れた建築に注目されていて、
中央区晴海地区の広大な土地を東京都は建設業者に129億6000万円という破格値で売却したことも話題になりました。
さらに選手村用地の盛り土や防波堤、上下水道、道路も都が税金で負担しています。

 

大手不動産がすでに多く参入しており、不動産業界の盛り上がりが感じられます。
持続可能な建築を目指し、実現することができればオリンピック以降も株価が上昇していくことでしょう。

 

日本屈指の優良株?オリエンタルランドの株価!

オリンピック銘柄④建築資材業界

6-2-4建築資材-min

東京オリンピック・パラリンピック関連施設の工事開始にともなって、建築資材の需要は拡大しています。

新国立競技場や選手村、周辺の施設も建設することが必要になるため、
それに必要な建築資材の需要も上昇していきます。

 

ただ実際のところは建設コストの高騰によってデベロッパーが着工を先送りしていたり、大量の手持ち工事を抱えるゼネコンが受注増に慎重になっていることが原因で需要が伸び悩んでいます。

 

建設業が盛り上がる中、建設資材業界は不透明な先行きになっています。
ただ、大型の工事が本格的に動き出せばこうした状況は改善されるはずなので、そのタイミングを見極めて株式投資を行うようにするのがいいでしょう。

 

オリンピック銘柄⑤その他広告等

広告代理店電通

オリンピック、イベントといてば広告宣伝業界も盛り上がります。

開催決定したのが2013年、開催が2020年と8年ほどの期間があることから売上向上が見込まれます。

ただ広告業界に特需が発生するのはオリンピック開催直前になるはずです。そのため株価が上昇するのもそのタイミングである可能性が高いです。

 

またオリンピック開催に合わせてテレビの買い換え需要が高まることから家電業界もそのタイミングで株価が急騰する可能性があります。関連銘柄として消費はどこに動くのかを意識しておくことが大切です。

 

 

オリンピックの影響で上がった株

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オリンピックの影響を受ける銘柄

オリンピックによって企業の株価は全体として伸びる傾向にありますが、特に開催に伴って伸びる株というのがあります。具体的にどういう業界が伸びているかご紹介します。

 

オリンピック銘柄①ゼネコン業界

2011年に起きた東日本大震災の復興特需で建設ラッシュが続いていましたが、
さらにオリンピック開催が決まったことでそのまま建設ラッシュは続いています。
オリンピック開催にあわせて都心部の再開発プロジェクトも複数立ち上がっており、業界では人手不足が深刻化するほどに需要過多な状態です。

 

この深刻さは、東京でのオリンピック開催は決まったのに、競技会場建設が計画通りに進まないという問題にもつながります。
そして土木建設では、人手不足のため2020年までに完成せずに、オリンピック以降も仕事が途絶えないといわれています。

 

株価としては、オリンピック開催前がピークとなることが予想されます。
ただ、もし上記のように人手不足が原因でオリンピック以降も仕事が途絶えないとなると、
ピークとなるのはオリンピック後となる可能性もあります。

 

・注目のゼネコン銘柄

銘柄名・企業コード

大成建設<1801>

清水建設<1803>

鹿島<1812>

大林組<1802>

 

オリンピック銘柄②インフラ業界

これまでは増税や電力不足などの影響によってインフラ業界は下降傾向にありましたが、東京オリンピックのおかげで、公共事業や鉄道、道路、電力などのエネルギー業で上昇傾向にあります。

 

また、物流ネットワークなどの都心インフラの整備は、2020年の東京オリンピックに向けて加速しい、公共事業予算も大きく割り当てられることになります。
特に物流インフラでも主要機能となっている三大都市圏の環状道路や空港・港への道路整備の強化は中心的に行われる予定になっています。

 

・注目のインフラ銘柄

銘柄名・企業コード

太平洋セメント<5233>

コムシスホールディングス<1721>

住友大阪セメント<5232>

前田建設工業<1824>

東洋建設<1890>

NIPPO<1881>

前田道路<1883>

OSJBホールディングス<5912>

鉄建<1815>

アルインコ<5933>

協和エクシオ<1951>

 

オリンピック銘柄③不動産業界

東京オリンピック開催までに宿泊施設21棟を建設し、大会終了後は計23棟のマンションを建築して、その後の都市開発に役立てる予定になっています。
東京オリンピックだけでなく、その後の施設活用を視野に入れた建築に注目されていて、
中央区晴海地区の広大な土地を東京都は建設業者に129億6000万円という破格値で売却したことも話題になりました。さらに選手村用地の盛り土や防波堤、上下水道、道路も都が税金で負担しています。

 

大手不動産がすでに多く参入しており、不動産業界の盛り上がりが感じられます。持続可能な建築を目指し、実現することができればオリンピック以降も株価が上昇していくことでしょう。

 

・注目の不動産銘柄

銘柄名・企業コード

三井不動産<8801>

NTT都市開発<8933>

三菱地所<8802>

住友不動産<8830>

 

オリンピック銘柄④建築資材業界

東京オリンピック・パラリンピック関連施設の工事開始にともなって、建築資材の需要は拡大しています。
新国立競技場や選手村、周辺の施設も建設することが必要になるため、それに必要な建築資材の需要も上昇していきます。

 

ただ実際のところは建設コストの高騰によってデベロッパーが着工を先送りしていたり、大量の手持ち工事を抱えるゼネコンが受注増に慎重になっていることが原因で需要が伸び悩んでいます。

 

建設業が盛り上がる中、建設資材業界は不透明な先行きになっています。
ただ、大型の工事が本格的に動き出せばこうした状況は改善されるはずなので、そのタイミングを見極めて株式投資を行うようにするのがいいでしょう。

 

・注目の建築資材銘柄

銘柄名・企業コード

LIXIL(リクシル)グループ<5938>

TOTO<5332>

ジェコス<9991>

加藤製作所<6390>

新明和工業<7224>

 

オリンピック銘柄⑤その他業界

オリンピックにより好影響を受けると思われるその他の業界について記載します。。

 

警備業界は、オリンピックによりセキュリティが厳しくなることで、需要の増加が見込まれます。
そのため、警備業界の銘柄に注目すべきでしょう。

 

・注目の警備銘柄

銘柄名・企業コード

ALSOK(アルソック)<2331>

ラック<3857>

ディー・ディー・エス<3782>

セコム<9735>

CSP<9740>

サイバーセキュリティ関連銘柄本命

スポーツ業界は、多くのオリンピック選手を抱えているだけでなく、オリンピックが近づくにつれてスポーツウェアなどの消費が拡大することも期待できます。
また、フィットネスなどに対する需要の増加も高まるでしょう。

 

・注目のスポーツ銘柄

銘柄名・企業コード

アシックス<7936>

ミズノ<8022>

ゼビオホールディングス<8281>

デサント<8114>

ゴールドウイン<8111>

セントラルスポーツ<4801>

 

オリンピックの影響で上がった株

東京オリンピックの開催が決定してゼネコン・インフラ・不動産・建築資材業界、スポーツ業界、警備業界と様々な業界の株が上昇しました。
特に競技場や選手村を整える必要性が発生したことからゼネコン・不動産業界の株は急騰しました。
オリンピックの影響で多くの株が上がりましたが、ここでは各業界で代表的な銘柄について3つ紹介します。

 

オリンピックの影響で上がった株① ALSOK

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ALSOKは、警備サービスで国内第2位の会社で東京オリンピックの招致活動において、
東京五輪誘致のオフィシャルパートナーとしても貢献していました。
東京オリンピックが開催決定したタイミングから大きく株価は上昇しました。
トランプ政権になって日本国内での自衛の意識も高まっていることからこのままさらに伸びていくのではないかと予想されています。

 

オリンピックの影響で上がった株② 大成建設

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大成建設は東京オリンピックのメインスタジアムになる新国立競技場の施行予定社に選ばれていて、2016年に契約締結しました。
東京オリンピック決定の発表があった2013年9月7日以降、株価は急騰しています。
休み明けの9月9日の相場では金曜日の終値407円から463円となり、9月10日には535円の高値になりました。
伸び悩むタイミングもありましたが、2017年まで堅調な右肩上がりといえます。

リニア関連銘柄の今後

オリンピックの影響で上がった株③ 太平洋セメント

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秩父小野田と日本セメントの合併によって誕生した企業です。
東京オリンピック開催決定によって、新しい建築やインフラ整備で大量のセメントが必要になることから、オリンピックが決まったタイミングで太平洋セメントの株価も大きく上昇しました。
復興需要、オリンピック、リニアモーターカーと今後もセメントが必要になる場面が多いことから、このまま堅調に上昇していくのではないかと予想されています。

必見!おすすめ株はこれだ![2017年最新版]

 

オリンピックの影響で下がった株

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オリンピックの影響で株価が下がる原因

東京オリンピック開催までの日本の株価がどうなるのか気になる人も多いでしょう。
2020年の東京オリンピックの開催が決定した後は、ほとんどの業界で株価が上昇しています。
オリンピックだけでなく、マイナス金利や量的緩和の影響もあり、東京都中心に不動産価格は高騰していて、
都心にはホテルやタワーマンションがつぎつぎと建設されています。

 

しかし、この株価と不動産価格の高騰は、バブルに似たようなもので、オリンピック終了後に株価や不動産価格が大きく下がる不安もあります。
オリンピック後の2021年から不動産価格の下落が起こり始めることを予想している人も多くいます。

 

他にも東京オリンピック開催に伴う特需で上昇した株も、オリンピック後に何かきっかけとなるイベントがなければ、
オリンピックで売上がピークとなりその後は急落することが予想されます。
オリンピックの影響で上がった株は、オリンピックが終了とともに下がってしまうというのが大方の予想なのです。

 

今は右肩上がりだからといってずっと保有しておくのではなく、タイミングを見極めて売却することも大切です。
それぞれの業界の株がどのタイミングでピークになるのか、常にアンテナを張っておきましょう。

 

過去オリンピックの影響で下がった株

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オリンピック開催後にどのように株価が変動するのか、実際に、2000年以降のオリンピック開催国の株価推移を見ることで検証してみます。
過去のオリンピック開催国を検証することで、2020年の東京オリンピック以降に日本に起こる株価の変動も予想することができるでしょう。

 

<2000年 シドニー(オーストラリア)>

1993年9月にシドニーが開催地として決定して以降、オーストラリアの株価指数は順調に上昇トレンドを描きました。
開催決定時2000ポイント前後だった「ASX全普通株指数」も、開催時の2000年9月には3200ポイント前後まで上昇しました。
シドニーオリンピック終了後もしばらくは上昇を続けたため、オーストラリア経済全体の成長に貢献したとも言えます。

 

<2004年 アテネ(ギリシャ)>

オリンピック開催が決まった1997年9月直後から株価は急騰し、「アテネ総合指数」はわずか2年余りで4倍近くまで上昇しました。
ところが、2000年にITバブル崩壊が起こり、株価指数は6000ポイント台から一気に開催決定時の1000ポイント台にまで大暴落し、「往ってこい」の株価推移となりました。
結局、2004年8月の五輪開催時には2500ポイント前後になり、アテネオリンピック終了後も上昇を続けました。開催決定から開催までの平均実質GDP成長率は3.9%(7年間)でした。

 

<2008年 北京(中国)>

中国の代表的な平均株価「上海A株」は、2001年7月の北京オリンピック開催決定以後もずるずると低迷を続けます。
2000年のITバブル崩壊が原因となって調整期間が続き、開催決定時2000ポイント前後だった株価は、半値の1000ポイントまで下落します。
その後わずか2年で6000ポイントまで急騰しましたが、そこでリーマンショックが発生し、株価は再び大きく下落します。
2008年の北京オリンピック開催時には3000ポイント以下となり、その後も株価は下落します。
北京オリンピック開催前年の2007年のGDP成長率は14.2%で、開催年の2008年は9.6%に下落しました。
オリンピック景気の反動とも考えられますが、リーマンショックの影響とも言えます。

 

<2012年 ロンドン(英国)>

開催決定の2005年7月以降、平均株価の「FTSE100」は30%程度の上昇を遂げます。
しかし、3年後のリーマンショックで株価は大きく下落します。
開催決定時5500ポイント程度だった株価は4000ポイントを切りますが、その後2012年7月のオリンピック開催時には開催決定時と同じレベルに回復します。
オリンピック後も株価は上昇を続け、景気も回復します。
開催決定から開催までの7年間の実質平均成長率は年1.0%で、2000年以降のオリンピック開催国では最低のGDP成長率です。

 

<2016年 リオデジャネイロ(ブラジル)>

2016年8月に開催されたリオデジャネイロ(ブラジル)オリンピックは、2009年10月に開催が決定し、
平均株価の「ボベスパ指数」は6万ポイントから7万ポイント超に一時的な上昇を遂げたものの、2016年8月5日時点で57,661ポイントとなりました。
2016年年始にあった資源価格の急落に伴い、資源国の株価が大きく値下がりした影響を受けました。

 

このように、オリンピック開催以後も景気が上向いて株価が上昇したのは、オーストラリアぐらいと言えます。
他国は、すべてITバブル崩壊やリーマンショックの影響を色濃く受けていることが分かります。
つまり、オリンピック開催による経済成長はある程度見込めるものの、世界的な景気変動や株の暴落にはオリンピックといえども抵抗できないと考えていいようです。

 

こうした背景には、金融市場がヘッジファンドなどのリスクマネーによって大きく動いているために、バブル崩壊のような変動幅の大きな相場になった場合、
グローバルな投資資金は一斉に米ドルや円などの安全資産に逃避する傾向があるからと言っていいでしょう。

 

オリンピックのような経済イベントは、ある意味で需要の先取りになります。
オリンピック開催決定以降、一度は好景気に沸くものの通常は2年程度で景気減速がみられるケースが多いようです。
開催直前になってテレビの売り上げ増加など一部個人消費の向上が見られる場合もありますが、経済全体からすれば微々たるものです。
オリンピックというイベントの過大評価は禁物です。

 

 

オリンピック銘柄まとめ

 

この記事では東京オリンピックに関連した銘柄を紹介しました。
オリンピックの開催はその国に多くの経済効果をもたらしてくれます。

 

過去のオリンピック開催国をみても、開催前に大幅に株価をあげていることから、東京オリンピックでも同様に開催前に大幅な株価上昇が起こるはずです。

 

もう間もなくオリンピック開催が近づいていて、これから株を購入しようとするのは出遅れていると感じるかもしれません。

ですが、しっかりとトレンドを読み、企業分析をすることによってこれから上がる株も見つけられるはずです。

 

東京オリンピックという一大イベントに乗って、株価も大きく上昇することを期待したいです。

 

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